会社情報
会社概要
| 会社名 | 株式会社メトロス開発 |
|---|---|
| 東京本社 | 東京都中央区銀座3-9-7 トレランス銀座ビルディング6階 TEL 03-6457-9420 ／ FAX 03-6457-9430 Google map |
| 大阪支店 | 大阪府大阪市中央区久太郎町3-1-11 VORT御堂筋本町II 14階 TEL 06-6786-8032 ／ FAX 06-6786ー8033 Google map |
| 名古屋支店 | 愛知県名古屋市中区錦1-18-11 CK21広小路伏見ビル4階 TEL 052-218-7891 ／ FAX 052-218-7892 Google map |
| 福岡支店 | 福岡市博多区博多駅中央街7-26博多駅センタータワー4F TEL 092-710-6347 ／ FAX 092-710-6348 Google map |
| 資本金 | 7,900万円 |
| 設立 | 平成25年3月29日 |
| 免許番号 | 宅地建物取引業免許番号：国土交通大臣（1）第9604号 |
| 主な加盟団体 | 全日本不動産協会会員 不動産保証協会会員 社団法人 日本中小企業団体連盟賛助会員 |
| 役員 | 代表取締役 小柴義弘 宅地建物取引士 取締役 田村 寛 取締役 塚原浩和 公認会計士・税理士 監査役 後藤英彦 公認会計士・税理士 高橋俊和 税理士 早川 明宏 |
| 取引先銀行 | 愛知銀行、あすか信用組合香川銀行きらぼし銀行近畿産業信用組合群馬銀行興産信用金庫城北信用金庫大東京信用組合千葉銀行三菱UFJ銀行（五十音順） |
| 取引先企業 | 株式会社アーバネットコーポレーション伊藤忠都市開発株式会社株式会社カシワバラ・グラウンド、近鉄不動産株式会社株式会社セゾンリアルティ株式会社THEグローバル社、サムティ株式会社株式会社サンケイビル、住友商事株式会社大和ハウス工業株式会社、東急不動産株式会社東京建物株式会社、日鉄興和不動産株式会社株式会社日本エスコン、野村不動産株式会社株式会社ファーストコーポレーション阪急阪神不動産株式会社株式会社プレサンスコーポレーション平和不動産株式会社、三菱地所レジデンス株式会社明和地所株式会社（五十音順） |
沿革
| 平成25年3月29日 | 当社設立 |
|---|---|
| 平成25年5月16日 | 宅地建物取引業免許取得 |
| 平成26年8月5日 | 資本金2,900万円に増資 |
| 平成27年6月25日 | 資本金4,900万円に増資 |
| 平成27年10月1日 | RoyalHouse株式会社設立（当社100％子会社） |
| 平成28年7月1日 | 港区虎ノ門に本社を移転 |
| 平成28年10月6日 | 株式会社メトロス開発に社名変更 |
| 平成31年2月1日 | 資本金7,900万円に増資 |
| 令和元年9月13日 | 大阪支店開設に伴い宅地建物取引業者免許を国土交通大臣免許に免許換え |
| 令和3年3月8日 | 名古屋支店開設 |
| 令和3年4月1日 | 中央区銀座に本社を移転 |
| 令和6年1月4日 | 福岡支店開設 |
業績ハイライト
業績の向上はもちろん、社会からの感謝や、
安全・安心な街づくりへの実感が私たちの
成長の源です。
私たちが着実に事業実績を積み重ねること。
それは、この国に「安心・安全な街」が増えていくことでもあります。
私たちはその喜びと誇りのもと、さまざまな開発事業を手がけています。
その積み重ねとして、社内には関連各社・機関からの多くの感謝状、表彰状が飾られています。
そのひとつひとつが、地道な活動の積み重ねの証であり、
その街のためだけではなく、人のため、社会のためになった証。
私たちは今後も、『三方よし』の精神で、人に、社会に誇れる仕事を続けていきます。
社会貢献活動
メトロス開発では、同じく公益的使命を担う
公益財団法人がん研究会への寄付を通じて、
社会貢献活動を行っています。
「がん克服をもって人類の福祉に貢献する」という基本理念のもと、研究所と病院が一体となってがんの研究と医療に取り組む民間唯一のがん専門機関、公益財団法人がん研究会。その、膨大な資金が必要となるがん研究・医療の推進は、多くが寄附金などにより支えられています。
メトロス開発では、「日本人の２人に１人が罹患する」と言われるがん医療への貢献と、「人のため、社会のため」を社是とするメトロス開発と同じく、公益的な使命を担う当研究会への共感から、寄附活動を行い、寄附を通じての社会貢献に取り組んでいます。
- 【公益財団法人がん研究所】
- １９０８年（明治41年）、日本初のがん専門機関として発足した、がん研究会。
以来、100年以上にわたり日本のがん研究と医療における主導的な役割を果たしています。
寄附金は、がん研究医療推進資金としてはもちろん、患者の緩和ケアなどにあてられ、
「がんとの闘い」の原動力となっています。